健康問題で自殺する若い女性が増えている

警察庁の最新の統計によると、平成24年11月までの全国の自殺者は2万5754人と前年同期比を2800人下回った。このペースだと、今年の自殺者数は2万7851人となり、14年ぶりに3万人を下回る。

日本の自殺者数は、平成10年（1998年）、前年を約8500人上回って3万2863人となり、以来14年間、3万人超えを続けてきた。しかし、自殺者数はここ数年横ばいを続け、平成22年（2010年）以降、減少に転じたことになる。

私は昨年、自殺者減少の兆候を指摘した。昨年は兆しに過ぎなかったが、予測は当たり、自殺者の減少傾向は、トレンド化したといえる。

では、自殺者はなぜ減ったのだろう。

まず、そもそも論として「総人口も減少しているのだから、本当に減ったのか？」という疑問がある。そこで、予測される自殺者数2万7851人を総人口1億27530万人（但し平成24年10月現在）で割ってみると2.18人（1万人あたり。以下同じ）となる。これは、平成21年の2.58人以来一貫して減っており、平成22年の2.47人、平成23年の2.39人に照らしても減少は明らかだ。

次に、年代別人数（表１）を見てみると、60歳以上の高齢者の自殺者数の多い（但し、他の年代は10歳区切りであることに注意）ことが分かる。但し、平成15年以降、50歳代の自殺が急減しており、これが、全体の自殺者数を押し下げていることが分かる。他の世代の自殺者数はほぼ横ばいだ。

平成10年に自殺者数を急増させたのは当時50歳以上の世代だが、現在、50歳代の自殺者数のみが、急増前の水準に落ちていることは、とても興味深い。

但し、現在の日本は、少子高齢化が急速に進行しているから、世代間の人口比が大きく変動している。そこで、各世代の自殺者数を人口で割り、世代毎の自殺率を算出してみると、さらに興味深いことが分かる。

それは、「40歳以降の自殺率は減少、30歳代は微減、30歳未満は増加」という現象だ（表2）。

絶対数で見ると、横ばいに見えた60歳以上の自殺者数だが、高齢化により母数が増えているので､自殺率としては減少を示している。これに対して、30歳未満の自殺者数は横ばいだったが、少子化による人口減を勘案すると、自殺率としては、平成10年以来、ほぼ一貫して増加しているのだ。平成23年の20歳代の自殺率（2.43）は、平成9年（1.34）の倍近い。また、平成23年の10歳代の自殺率（0.52）も、平成9年（0.32）の1.5倍を超えている。

平成23年は初めて、全体の自殺率（2.39人）を、20歳代の自殺率（2.43）が上回った。このペースで進めば、5年後には、20歳代の自殺率が、60歳以降の自殺率を上回ることになる。

日本は、「年寄りが自殺する社会」から「若者が自殺する社会」に替わりつつあるのだ。

では、若者はなぜ自殺するのだろう。自殺の動機を見てみることにする。

まず平成9年と平成23年の世代別自殺者数を性別比で見てみる（表3）と、平成9年の女性は60歳代以上の比率が高い（44.59％対37.57％）に対して、平成23年の女性は20歳代の比率が高い（29.87％対36.25％）。もちろん自殺者数としては、平成23年の方がどの年代も多いので、20歳代女性の自殺者数の増加が、20歳代の自殺率を押し上げている主要因と推測できる。

では、20歳代の女性が自殺する動機は何か。

内閣府による、平成23年自殺者の年齢別・性別・動機別のクロス集計（6頁）を見てみると、20歳代女性の動機のトップは「健康問題」の624人で、男性の560人を上回っている。一般に男性と女性の自殺比率は7対3だから、自殺する女性が数にして男性を上回るというのは、かなり異常だ。ちなみに、男女問題を動機とする20歳代男女の自殺者数は、男性206対女性177で、他の世代に比べ女性の比率が高いとはいえ、数では男性より少ない。「その他」を除けば、女性の自殺者数が男性を上回っているのは、「20歳代女性の健康問題」だけである。

健康問題を動機とする若い女性の自殺が増えている。若い女性にとって、自ら命を絶つほどの健康問題とは何なのか、見当もつかない。さらに分析が必要だ。

中高齢者の自殺率が減っていることはよいことだ。だが、健康問題で命を絶つ若い女性が増えている社会に未来があるとは、とても思えない。