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2013年1月21日 (月)

弁護士会館地下に活断層

原子力規制委員会は4日、弁護士会館(東京都千代田区霞が関)下に活断層が存在するとの見解をまとめ、近く政府に報告する見通しとなった。2015年までの間に大規模なズレを起こす可能性は50%とされ、動いた場合には、弁護士会館の倒壊は必至。

弁護士会館地下には、もともと、「イデオロギー断層」と「都市・地方断層」の存在が知られていた。「イデオロギー断層」は1950年代に発見され、1964年(昭和39年)の「臨司地震」をはじめ数回活動したが、地層が古くなったため、今後大規模に活動する見通しは低い。また、「都市・地方断層」は、都市部と地域の間に走る断層であり、1986年(昭和61年)の日弁連会長選挙の際、神戸弁護士会の北山六郎候補を当選させて日弁連に激震を惹き起こしたほか、2010年(平成22年)、12年(平成24年)の日弁連会長選挙でも小規模ながら活動した。しかし、全会員の約半数となる15000人が東京都大阪に集中する現在、「都市・地方断層」が弁護士会館の崩壊をもたらす危険性は低い。

今回発見されたのは、2003年(平成15年)の司法制度改革がつくり出したため、「司法改革断層」と名付けられた。識者により見解は多少異なるが、断層は概ね、司法制度改革の直接の洗礼を受けた46期から55期の間に存在するという認識で一致している。原子力規制委員会によると、「司法改革断層」には他の断層と異なり、不満エネルギーが急激に蓄積されており、ここ数年内に大規模な地殻変動を惹き起こす可能性が高いという。

日弁連は原子力規制委員会に対して公開質問状を出し、「司法改革断層」は存在しないと主張している。質問状によれば、日弁連は「法の支配を社会の隅々に」という理念に基づき、一丸一体となって司法改革を推進しているから、活断層は存在しないという。また、新司法試験を経た弁護士が、全会員の3分の1に達しており、これらの厚い層が、地盤を固めているという。

しかし、原子力規制委員会は、「活断層の存在を頑なに否定する日弁連の態度は理解できない」とにべもない。また、「新司法試験を経た60期以降の弁護士は、数が多いだけで特定の基盤を持たないから、『司法改革断層』が動けば容易に液状化し、大幅な地盤沈下と崩壊を来す」と反論している。

もし「司法改革断層」が活動した場合、弁護士会館は北西に倒れ、東京地方・高等裁判所の建物を巻き込んで崩壊すると予想されている。そのため最高裁判所は、早急に弁護士会館を取り壊すよう、要望書を政府に提出した。

日弁連評論家の小林正啓弁護士「弁護士会館が今年中に倒壊するかって?それは断層だけに、ジシンがない、なんちゃって。」

言うまでもないですが、これはフィクションであり、実在の団体とは一切関係ありません。

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投稿: 匿名弁護士 | 2013年1月21日 (月) 11時27分

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