テロ等準備罪で初の逮捕者

警視庁は14日、新設された共謀罪（テロ等準備罪）の容疑で、58歳の男性二名と、数人の男女を逮捕したと発表した。

発表によれば、男性二名と数人の男女は、雑居ビルの一室において、傷害の謀議を行っていた。一人が集団による暴行を提案したところ、他のメンバーが鋭利な刃物で傷つけた方がよいと提案し、全員が了承したため、共謀罪の成立を認めて逮捕したという。

当時隣室にいて逮捕までの一部始終を目撃した女性（18歳）によると、男女6名のうち一人の男が「今からそいつを　殴りに行こうか」と提案すると、他の男が「いっそ激しく切ればいい」と応じ、そして部屋の全員が賛同して「やあ　やあ　やあ」と叫ぶ声を聞いたという。

テロ等準備罪に詳しい小林正啓弁護士（大阪弁護士会）のコメント「JASRACさん、許してください」

このエントリはフィクションです。実在の個人や団体、歌曲とは何の関係もありません。

ポケモンGOが変えた世界で

『ポケモンＧＯ』は、兄が中学生のころ、夢中になっていた。いまは古くて誰もやらないが、発売当時は、大事件だったらしい。

あのあと、「リアル世界系」ゲームは大きく進化した。

まず、ポケモンみたいなアニメアニメしたキャラクターはなくなって、リアルなキャラクターが主流になった。画面を通すと、リアル人間とキャラクターの見分けなんてできない。

スマホと呼ばれた電話機を両手に持ってゲームしながらゾンビみたいに彷徨う人なんていない。みな、ディスプレイとイヤホンつきのゴーグルをかけて、卵形のコントローラーを手に握ってゲームしている。二つ以上のゲームを一度にやっている人も多い。

一昨年は、『リアルウォーリーを探せ！』がブームになった。初級だと例の縞々を着ているからすぐ分かるけど、クラスが上がると、顔とめがねだけのウォーリーになるので、リアルの人と見分けがつかない。それで本物の外国人男性がウォーリーに間違えられたり、本物の人間がウォーリーに変装してゲーマーを騙したりして、マスコミを賑わせた。

昨年は『リアル鬼ごっこ！』が空前のブームになりかけた。ところが、通行人が突然鬼になって追いかけてきたりするものだから、慌てて道路に飛び出して車に轢かれた人が出て、発売禁止になってしまった。でも来年には、『リアルマトリックス』が発売されるらしい。通行人が突然エージェント・スミスになって撃ってきたら、ちょっと怖い。

ぼくはいま、『リアル金田一少年』にハマっている。探偵として街を歩き、証言を集め、犯人を追い詰めるゲームだ。ゲームをしながら、ミクと二人で路地や繁華街を歩くのは、とても楽しい。ミクとは、２年くらいの付き合いになる。とても可愛い。

今日は、犯人の隠れ家を突き止めた。集めた証拠のおさらいをしながら、ミクとレストランで食事をして、二人で家に帰った。明日は犯人と対決だ。早く寝よう、と言うと、ミクも「わかった。おやすみ」と言った。

「おやすみ」とぼくは言って、ゴーグルを外して、一人で寝た。

竹生島問題、韓国軍と強制執行部隊にらみ合い

2024年8月15日、国際司法裁判所の強制執行部隊が、竹生島（滋賀県）を包囲して一週間が過ぎた。島に駐留する韓国軍は籠城を続けており、一触即発の状態が続いている。

冷戦終結後、国境紛争が頻発したことを受け、国際連合は国際司法裁判所に強制執行権限を付与するとともに、国境紛争訴訟法を整備。以前は、両当事国が合意しなければ、国際司法裁判所が国境紛争に関わることはなかったが、2020年から、国連加盟国同士の国境紛争は、一方当事国の訴えによる裁判が可能になった。わが国でも、日弁連は「法の支配を世界の隅々に」と訴え、国際法の制定に全面協力を行った。

何といっても、国際司法裁判所の判決に強制執行力が付与されたことが大きい。当事国を除く国連加盟国軍によって編成される強制執行部隊が、敗訴国の意思にかかわらず、強制的に明け渡しを行う。強制執行部隊は軽武装しかしていないが、敗訴国が発砲でもしようものなら、直ちに国連軍が投入されるとあっては、抵抗できる国は少ない。

琵琶湖に浮かぶ竹生島は、韓国が1954年から実効支配しているが、日本政府は2021年、領有権を主張して提訴。国際司法裁判所は2024年6月、明らかに日本の領土であるとして、韓国に対して明け渡しを命じた。韓国政府は猛反発しているが、日本政府は「明け渡しは時間の問題」と静観し、強制執行部隊を鮒寿司で歓待している。

竹生島裁判では全面勝訴を勝ち取った日本だが、喜んでばかりもいられない。「北海四島裁判」では、ほぼ完敗したからだ。この敗訴が、時の政府を総辞職させ、政権交代をもたらしたことは、記憶に新しい。裁判をサポートした「最強弁護士チーム」は、国内右翼の襲撃を恐れ、いまだ帰国できずにいる。

現政権にとって頭痛の種は、「三角諸島裁判」の判決が、今年中にも出される見通しであること。表向き「勝訴確実」と強気だが、「実際は五分五分」（与党幹部）という。三角諸島は1895年以降、日本が実効支配しているが、「万一敗訴したら、国際法に従って粛々と明け渡すしかない」（同幹部）という。

このような政府の態度を「腑抜け」と叱りつけるのが、もと東京都知事の石原進次郎氏（92歳）。三角諸島を死守するとして、島内の別荘に立て籠もる日々が続く。もっとも、ここ三日ほど電話に出ないため、安否を心配する声も出ている。

日弁連評論家の小林正啓弁護士「裁判なんだから、勝つことだってあれば、負けることだってありますよ。それが法の支配です」

注：このエントリは全部フィクションです。実在の国家、個人や団体と一切関係ありません。